国民の約8割が2回以上接種したが…京大ウイルス学者が新型コロナワクチンの“重症化予防効果”を疑う理由 から続く

　首相官邸が発表している新型コロナワクチンの接種率（2022年9月27日時点）は、2回接種完了者が80.4%となっている。国民の約8割が2回以上のワクチン接種を受けたことになるが、コロナが終息する兆しは見えない。

　ここでは、京都大学医生物学研究所ウイルス共進化分野准教授の宮沢孝幸氏と、ジャーナリストの鳥集徹氏が、コロナワクチンの“真相”に迫った著書『コロナワクチン 失敗の本質』（宝島社新書）から一部を抜粋。2人が「ゼロコロナは幻想」と話す理由とは——。（全2回の2回目／1回目から続く）

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鳥集　現実として多くの人が2回以上接種したにもかかわらず、ブレークスルー感染とクラスターが相次いで発生しました。そもそも当初から期待されていた集団免疫も獲得できなかったわけじゃないですか。

宮沢　そうですね。

鳥集　ですから、ワクチン接種によって集団免疫が期待できるかのような期待を振りまいた政治家と専門家は、まず謝罪するべきだと思うんです。

宮沢　そうです。実際、ワクチンの効果はもたなかった。イスラエルも一瞬うまくいったように見えましたが、コロナウイルスをゼロにすることはできなかった。 

　そもそも、コロナウイルスをゼロにすることなんて、できっこないんです。なぜかと言うと、持続感染している人がいるからです。新型コロナでも、鼻咽頭や唾液のPCR検査で陰性になっていても、約3.8％の人は新型コロナ感染診断後7カ月でも便中にRNAが検出された、つまりウイルスが腸内で持続感染していることが報告されています。

　そういう人が一定の割合でいるので、この世から消せないんです。感染してもパーンと消すような強力な免疫を誘導するワクチンなら、おそらく消えると思います。しかし、コロナワクチンはそんな強力な免疫は誘導しませんし、持続感染する人が出てくる以上、この世から消せないんです。

鳥集　ゼロコロナなど幻想ということですね。

宮沢　たとえばヒトコロナウイルス（HCoV）229Eというコロナウイルスがあります。1966年に見つかった風邪を引き起こすウイルスで、もうほとんどの人が感染しています。でも、毎年毎年流行し、50年間ずっと繰り返し現れている。もうこの世から消すことはできないんです。

鳥集　2021年5月、東京都医師会の尾崎治夫会長は記者会見で、「東京オリンピックを開催するためには、1日の新規感染者数を100人以下にする必要がある」と言っていたんです。ゼロコロナに近い発想があったと思うんですが、そもそもそれを目標にすること自体が、ウイルスに対しての知識がなさすぎるということになりますよね。

宮沢　もし、ものすごい行動制限をしてうまくいったとしても、制限が解除されれば感染者数は上がっていきますから、なんの解決にもならないです。鎖国してゼロコロナを達成したとしても、最後はどうするんだろうとずっと思っていました。みんな、「台湾や中国はコロナを抑え込んですごい」と言っていましたが、最終的な出口はどこにコンセンサスを置いているんだろうと。

鳥集　もしコロナを封じ込めることができたとしても、国を開けばウイルスが入ってくるわけですから、ずっと鎖国状態を続けていくしかない。

宮沢　とりあえず国を2～3年閉めて、弱毒化したら開くという考えもあるし、ワクチンで逃げるという手もあるんですが。前者はあったとしても、後者はできないだろうと。しかし、多くの野党議員が「台湾はすごい」と言ったわけです。

　いやいや、出口戦略はどうするのと私は思っていたんですが、今（2022年5月）、現実に上海がどうなっていますか。あれを見ると、中国がどういう出口戦略を持っているのか、わからないです。

鳥集　中国は感染した人たちを捕まえて、閉じ込めるということをずっとやっていますね。ニュースを見ると、閉じ込められたストレスで泣き叫んでいる人もいました（上海では6月1日からロックダウン政策を実質的に解除した）。

宮沢　世界中で新型コロナウイルスは蔓延しているわけですから消すことなどできない。もしかしたら、だんだん消えていくかもしれないですよ。しかし、当面消えないでしょう。実は、消せないことは2020年3月には予測できました。ダイヤモンド・プリンセス号や武漢から帰ってきた人の陽性率、発症率を調べたら予想以上に低くて、「あ、これは消すのは無理だ」と、すぐにわかったんです。

　ウイルスには、消せるウイルスと消せないウイルスがあるんです。たとえば、感染して2日で発症して、死亡率が高いものの、治ると完全に体から消えるウイルスだったら消せる可能性はある。

　でも、今まで人類が撲滅することができたウイルスは天然痘ウイルスと牛疫ウイルス（ウシのウイルス。ヒトの麻疹ウイルスと近縁）だけです。いくら頑張ってもコロナウイルスを消すことは不可能に近い。しかし、コロナウイルスは発症率が低いし持続感染してしまうから、もう消すのは無理です。だから、ドーンと受け止めるしかないんです。

鳥集　不幸中の幸いで、当初に思われたほどリスクの高いウイルスではないことが早い段階でわかりましたよね。

宮沢　何度も言っているんですが、急性でリスクがすごく高いウイルス、つまり急性の病原性が高いウイルスは流行らないんですよ。

鳥集　宿主（ウイルスが感染する対象）が死んでしまうと、ウイルス自身も他に感染できず消滅してしまうから。

宮沢　病原性の高いウイルスでも、家畜であるニワトリやブタだと流行ってしまうときがあるんです。たとえば鶏舎に高病原性鳥インフルエンザがカラスや他の野鳥から入る。そうするとバーッと流行してしまう。それは密飼いしているからなんです。

　でも、人間の場合はそういうことは起こらない。エボラ出血熱だって、たしかに人を殺しますが、エボラが先進国でパンデミックになるとは私には思えない。致死率が非常に高いから。それに、エボラには実は低病原性のものもあるんです。 

鳥集　そうなんですか。

宮沢　アジア型のレストンエボラウイルスというウイルスがあって、感染するとヒト以外の霊長類（サル）は発症しますが、ヒトには病原性を示さない。今、エボラはアフリカで発症率も致死率も高いですが、おそらくだんだん馴染んでいくと思います。そして広がるとしたら、病原性はなくなって広がるんだろうと思います。つまり、アジア型のようになっていく。

　アフリカ型のエボラ出血熱はコウモリなどの野生生物から来たのではないかと言われていますが、人間とは相性が悪いまま、出てきては消え、消えては出るを繰り返している。もしかしたら、いずれ人間に馴染んで定着していくかもしれません。

（宮沢 孝幸,鳥集 徹）

自分の性について、「男でも女でもない」「ノンバイナリーだ」と説明する人が少しずつ増えている。そんな中「性別は男と女の2つだけ」と発言した大学教授が、学生に批判されるはめに。その経緯と大学の対応について、『New York Post』などアメリカのメディアが伝えている。

■性別の数に言及した教授

9月のこと、アメリカ・メイン州の大学で女性教授が講義に登壇。「ポジティブな学習環境の創造」というタイトルで院生らとディスカッションを進めるうちに性に言及し、「存在する性別の種類は男・女の2つ」と断言してひんしゅくを買った。

学生のうち一名は教授の主張に同意したが、多くの学生が「ジェンダー（社会的・文化的につくられる性別）は2つではない」と考え反発したのだ。

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■噴出した批判

自分のことを女とも男とも位置付けていない人のことを、ノンバイナリーという。それに該当するある学生は、「教授の主張を聞いて、個人的に攻撃された気がしました」とメディアにコメントした。

この学生は「あのような考え方をする教授に、“ポジティブな学習環境の創造”について教える資質があるとは思えません」とも述べ、怒りをあらわにした。

■「別の教授を」という要求も

多くの学生が教授の主張を痛烈に批判し、講義室から出ていくという抗議活動を展開。大学側には、「別の教授を用意してほしい」と強く要求した。

この件について検討した大学側は、教授と学生、双方の主張を容認。解決策として同じ講座を2つ設け、今の講座に不満がある学生は別の教授が教える講義を受講できるよう手配した。

■詳細は明かされず…

新たな講義を受講予定の学生の総数について大学側は公表を控えており、“問題発言”で学生らに批判された教授についてもコメントしていない。

自分自身の性自認に「男性」「女性」という枠組みをあてはめることはできないという人も、確かに存在する。性の問題は非常に複雑で、教授と同じ意見も含めさまざまな声が噴出している。

なおシンガー・ソングライターの宇多田ヒカルも、過去にノンバイナリーであることを公表済み。それにより日本でも共感の声が相次ぎ、話題を集めた。

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（文／Sirabee 編集部・マローン 小原）

中国のポータルサイト・網易にこのほど、「日本が多くの果物の中国流出を阻止へ、シャインマスカットが引き起こした事件」と題する記事が掲載された。

記事は、シャインマスカットについて「今ではあちこちの市場で見かけるようになったブドウで、味が良く、暑い夏の時期に涼しさと楽しみを与えてくれる」とした。

一方で、「シャインマスカットの由来は知っているだろうか？」とし、日本の独立行政法人である農業・食品産業技術総合研究機構が「安芸津21号」と「白南」を交配して育成した品種であることを紹介。後に中国に持ち込まれたと説明した。

記事は、ここ数年の間にシャインマスカットが「成り上がり者」から「凡人」へと変わったとし、価格が暴落したことや、品質に大きな差が生まれるようになったことを指摘。また、日本政府がシャインマスカットの流出による損失額が年間100億円に上ると試算し、その教訓から種苗法を改正して果物品種の流出阻止に力を入れ始めたと伝えた。

その上で、「中国は独自ブランドの研究開発を拡大する必要があり、模倣にばかり頼っていてはならない」と論じた。（翻訳・編集/北田）